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障害を抱えるニートにオススメしたい!就職支援サービス会社3選!!

こんにちはm(__)m

satoです。

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障害を抱えている=就職できない

と考えてはいませんか?

あなたがもし何かの障害を抱えているのであれば、このように考えるのも無理はないかもしれません。

恐らく障害を抱えているという劣等感があなたをそうさせてしまっていると思います。

 

でも障害を抱えていても社会で活躍する場は必ずあります。

 

日本は「障害者雇用促進法」があります。この法律によって障害者の就職を後押ししています。それから、下記にご紹介する障害者専門の就労支援をしている会社も大きな存在です。

本記事では、私がリサーチした障害者専門の就労支援会社3社をご紹介します。最後までお読みいただくと「障害者でも就労できるんだ!」という自信をつけていただく事ができると思いますし、就労支援サービスを展開している会社の特徴もご理解いただけると思います。

ぜひ最後までご覧いただき就業への一助になれば幸いです。

 

 

障害者の雇用を後押しする障害者雇用促進法とは

 

障害者雇用促進法ができた背景

障害者雇用促進法は、

”全ての国民が障害の有無に関わらず、個人として尊重され、
人格と個性を尊重し合いながら共存する社会を実現する”

という理念のもとに作られました。

簡単に言うと「健常者も障害者もみんなが働ける社会をみんなで作ろう!」ってことですね。
この法律ができたのが1960年ですからもう60年以上前になります。
つまり60年以上も前から、一人の働き手として障害者の雇用を国は促進していました。

ですので、自分には障害があるからと社会との関わりを諦める必要はありません。本来であれば障害を持っていても健常者と同じように働ける環境があるわけですから。

国のバックアップもありますので、現在仕事をしていない障害者の方もぜひチャレンジしてほしいです!

 

障害者の社会復帰にとってどのような後押しになるか

障害者雇用促進法がなぜ障害者の社会復帰にとって後押しになるのか?その内容を簡単にご紹介します。詳細をお伝えしようとすると非常に細かい内容になってしまい蛇足かと思うので、ここでは要点だけお話します。

 

まず一言でいうと、企業は障害者を雇用する義務が課せられています。つまり従業員数の割合に応じて雇用しなければいけない障害者の数が決まっているのです。

これは意外に知らない人が多いのではないでしょうか?

詳細に関しては、厚生労働省のホームページに掲載されているのでぜひご覧になってください。

 

そして常用労働者が101人以上の企業は、規定の割合に達しない障害者雇用の数だけ1人につき毎月5万円を国に納めなければいけません。

これは企業が罰金として払っているものではなく、障害者雇用を促進する為の政策費として国が集めているお金です。

こうした政策費により、障害者雇用を推進している企業(つまり障害者をたくさん雇用している企業)には特別給付金として企業に支給されます。(細かい数字はここでは割愛します)

 

 

障害者雇用促進法でいう”障害者の範囲”とは

障害者雇用促進法で定義されている”障害者の範囲”ですが、

一言でいうと「障害者手帳をもっているか」です。

障害者手帳をもっていれば障害者雇用促進法の対象者となります。

 

 

日本は障害のあるニートでも活躍できる

私の叔母は1級の身体障害者です。私が生まれてからそのような状態でした。
毎年2回くらいは母と施設にいき叔母と交流をしていました。

私自身も日常生活に支障はないですが
片耳の聴力がほとんどありません。
ですので私は障害者に対する偏見が全くといっていいほどありません。障害をもっている人がもっと活躍できる社会になってほしいと心から思っています。

 

それから私の会社には車いすで毎日通勤している人がいて、その人は明るくて笑顔が素敵な女性です。
もちろん本人にしか分からない苦悩や辛いことがあると思いますが、
それでも明るく一生懸命仕事に向かうその姿がとても輝いてみえるんですよね。

 

障害者が働いているとそれだけでパワーをもらえる人もたくさんいます。口には出さないけど『自分もしっかり働こう!』という気持ちになる人って多いのではないでしょうか?実際、頑張って働いている障害者の方を、周りはサポートしていますし差別的な扱いは一切していません。

先にお伝えしたとおり、障害者雇用促進法によって企業は一定数の障害者を雇用する義務が課せられています。

自信はなくてもかまいません。でも障害があなたの社会復帰のハードルになっているのであれば、ぜひこれからご紹介する障害者向けの就労支援サービスを提供している会社へ相談してみてください。

 

 

障害者向け就労支援サービス会社3選

障害者雇用促進法のことをご理解いただけたところで、障害者の就労支援サービスを行っている会社を3社ご紹介します。

この3社はそれぞれ特徴がありますので私なりに簡単にまとめてみました。参考にしていただき、ぜひ就職への足掛かりにしていただければと思います。

 

株式会社アスリートプランニング

提供サービス名【ラルゴ高田馬場

ラルゴ高田馬場の特徴3つ

①障害者に対する理解や知識の高いアドバイザーが多い

②PCスキル習得、コミュニケーションスキル向上、体幹トレーニングの実施など、サポート体制が充実している

③就業開始してからの定着に力を入れており、安定就業できるまでサポートしてくれる

 

業界20年以上の運営実績がありますから、障害をお持ちの方も安心して相談できます。

ただ、ラルゴ高田馬場の注意点が一つあります。それは、新宿区にあるラルゴ高田馬場のオフィスへ週5日通うことが条件。ということです。

これは、現在勤務中の方であればかなり厳しい条件ではないでしょうか。逆に離職中で新宿区まで毎日通えるのであれば利用する価値は非常に高いと思います。


 

株式会社ゼネラルパートナーズ

提供サービス名【atGP(アットジーピー)

atGP(アットジーピー)の特徴3つ

①最大2年間、学びながら社会復帰に必要な知識やスキルを学べる

②「うつ」「発達障害」「難聴」など状態に応じた専門家が担当してくれる

③面接が確約されているスカウトサービスがある

 

サービス対象エリアは主に東京で、障害の状態によっては大阪も対象になっています。ですが、基本は東京のサービスだと思ったほうが良いでしょう。

正直申しまして、先に挙げたラルゴ高田馬場と大きく差はないかと思います。


 

パーソルチャレンジ株式会社

提供サービス名【ミラトレ

今回3社をご紹介しますが、個人的にこのパーソルチャレンジのミラトレが大本命です。

ミラトレの特徴3つ

①障害者向けの求人数が多い

②就労の疑似体験ができるプログラムがありサポートが手厚い

③母体が人材サービス最大手のパーソルグループという圧倒的な安心感

 

パーソルチャレンジ株式会社は「はたらいて笑おう」をキャッチコピーとしている人材サービス最大手のパーソルグループです。もうこれだけで利用価値があります。それくらいパーソルグループは求人数やサポートの手厚さには定評があります。

それからサービス拠点が、東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫にあります。これは障害者専門の就労支援を行っている会社としては広い範囲をカバーしていると言えます。

就職率、定着率も高く他社の就労支援サービスを凌駕していると言えるでしょう。

就労支援をお考えの方はぜひミラトレを利用してみてください。



 

いかがでしたでしょうか?

「ニートになってしまった以上、社会復帰はむり」

「障害者なんて社会に必要とされていない」

「精神的に患っているのに採用してくれる企業なんてない」

このように考えてしまっている人は多くいらっしゃると思います。ですが、障害をもっていても精神的に患っていてもあなたが活躍する場所は必ずあります。

その活躍できる場所が見つかるまで探し続けてください。焦らなくていいです。ゆっくりとあなたが活躍できる場所を見つけていきましょう。

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

この記事が少しでも参考になれば幸いです。

それから面接でお困りの方は、ココナラというサイトで面接相談をさせていただいています。

こちらからお気軽にご連絡ください。

 

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